「食事相手の株価が2倍に」エヌビディアCEOが語るGPU狂騒曲と、15兆円超え決算が示す圧倒的支配力

はじめに：世界を揺るがす「ジェンスン・フアンとの夕食」

人工知能（AI）ブームの爆発的な進展に伴い、その心臓部となるGPU（画像処理半導体）の供給元であるNVIDIA（エヌビディア）の存在感は、もはや一企業の枠を大きく超えています。同社が8月26日に開催した第2四半期決算説明会において、ジェンスン・フアンCEOが放ったある言葉が大きな話題を呼んでいます。

「私がどこで夕食を食べるのか、そして誰と夕食を食べるのかを調べることだ。そうすると、相手の株価が翌日に2倍になる」

このユーモアを交えた発言は、単なる冗談にとどまりません。NVIDIAのGPUを確保できるかどうかが、現代のテック企業にとって死活問題であり、市場の評価を直接左右する決定的な要因になっているという冷徹な現実を物語っています。本記事では、驚異的な決算数値と、フアン氏を取り巻く豪華な会食エピソードから、GPUを巡る巨額マネーの行方を読み解きます。

市場予想を上回る15兆円超の売上高と、驚異の成長予測

NVIDIAが発表した第2四半期決算は、同社の圧倒的な市場支配力を改めて証明するものとなりました。売上高は962億ドル（約15兆3000億円）に達し、アナリストのコンセンサス予想922億ドルを上回りました。

さらに同社は、2027年の売上高が70％増加するとの見通しを示しています。AI市場の急拡大に伴う需要は一過性のものではなく、中長期的に持続するという強い自信の表れと言えるでしょう。

しかし、これほどの急成長を遂げながらも、需要は供給をはるかに上回り続けています。NVIDIAは現在、既存顧客から寄せられる需要の70％に対応できるだけの供給能力を確保していると明かしました。言い換えれば、既存の主要顧客であっても、求めているGPUのすべては手に入らない状態が続いていることになります。この需給の逼迫こそが、世界中のテックリーダーたちをフアンCEOとの「夕食会」へと駆り立てる原動力となっています。

テックジャイアントたちが懇願する「GPUの分配」

フアンCEOとの会食を巡っては、映画のようなエピソードが数多く報告されています。2024年には、Oracle（オラクル）の創業者であるラリー・エリソン氏が、SpaceXのCEOであるイーロン・マスク氏とともに、パロアルトのレストラン「Nobu」にフアン氏を夕食に招き、GPUを提供してほしいと懇願したと明かしています。世界トップクラスの大富豪であり、テック界の重鎮である二人が、頭を下げてまで半導体の確保を求めなければならないほど、NVIDIAのGPUは希少価値の高い存在となっているのです。

また、フアン氏の会食相手は米国のテックジャイアントにとどまりません。アジアの主要サプライヤーやパートナー企業との関係構築も、極めて活発に行われています。

韓国の財閥トップらとのバーベキュー： 6月にテック系起業家のダン・リュー氏が執筆するブログ「Jensen Eats」が報じたところによると、フアン氏は韓国のバーベキューレストランで、SKグループのチェ・テウォン会長、LGグループのク・グァンモ会長、Naver創業者のイ・ヘジン氏と食事を共にしました。
チキンとビールを囲む会合： 米Bloombergの報道によると、フアン氏は2025年10月に、韓国Samsung Electronics（サムスン電子）のイ・ジェヨン会長、Hyundai Motor（現代自動車）のチョン・ウィソン会長とチキンとビールを楽しんだ。

これらの会食は、単なる親睦の場ではなく、次世代のAI半導体生産や車載向け半導体、クラウドインフラにおける戦略的提携を円滑に進めるための、極めて重要なビジネスの場であると考えられます。

なぜ「フアン氏との夕食」が重要なのか

現在のAI開発において、NVIDIAのGPUは代替不可能なインフラとなっています。大規模言語モデル（LLM）のトレーニングや推論には、数万個規模の高性能GPUを搭載したデータセンターが必要不可欠です。GPUの確保が遅れることは、AIサービスの開発遅延に直結し、競合他社との競争において致命的な遅れをとることを意味します。

そのため、投資家や市場は「どの企業がNVIDIAと強固な関係を築き、優先的にGPUを供給してもらえるのか」を血眼になって注視しています。フアンCEOが語った「食事相手の株価が翌日に2倍になる」という言葉は、大げさな表現でありながらも、市場がNVIDIAとの距離感をいかに敏感に察知しているかを示す象徴的な事実なのです。

まとめ：GPUを巡る覇権争いの行方

売上高962億ドルという驚異的な実績と、2027年に向けたさらなる成長予測は、NVIDIAの独走態勢が当面揺るがないことを示しています。既存顧客の需要に対して70％の供給能力という制限がある以上、GPUの「争奪戦」は今後も続く見込みです。

ラリー・エリソン氏やイーロン・マスク氏による懇願、そして韓国の主要財閥トップらとの緊密な会食は、NVIDIAが世界のテクノロジー産業のサプライチェーンにおいて、生殺与奪の権を握るほどの存在になっていることを証明しています。ジェンスン・フアンCEOが次に誰とテーブルを囲むのか、その一挙手一投足から今後も目が離せません。